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ビットコインや仮想通貨相場の考え方

ビットコイン(BTC)投資やオルトコイン(BTC以外の暗号通貨・仮想通貨)の相場についてどうみればよいのか簡単に考えてみたいと思います。BTCに投資しようと思っても何を基準にして投資すればよいのかわからない人の少しでもお役に立てればと思いブログを始めました。異論がある方もいるとは思いますが、一投資家として普段見たり考えたりしているものを紹介したいと思います。

私は普段大きく分けて以下の5つについて考えています。


①BTCやオルトコインの技術的な話題
②BTCの需給要因
③為替(ドル円、ドル人民元)、金相場
④チャートと板(テクニカル分析)
⑤取引所間のスプレッド

プレーンな為替(FX)と比べると考えなければならないことが多く間違いなく難しいです。

 

今回は①と②について紹介したいと思います。


①BTCやオルトコインの技術的な話題
今回は深くは語りませんがスケーラビリティ問題と呼ばれるものなど技術的な問題やオルトコインの技術革新などについてです。例えば、オルトコインでBTCを上回る新たな技術などが出てくればBTCからそちらに資金が流れBTC安、当該オルトコイン高になりやすいです。ただ、円などの法廷通貨を通さないのでBTCJPY相場にはあまり影響がなさそうな気がします。技術上の問題が出た(再燃した)場合は、単純に該当通貨の売り要因となります。相場で話題になる技術上の問題点については別途取り上げたいと思いまが専門的で簡単に理解するのは難しいと思われます。

 

②BTCの需給要因

これも多岐にわたっていますのでぱっと思いつく5つを紹介します。

1. ハイパーインフレ懸念
ハイパーインフレ懸念の国が出てくると自国通貨安を恐れた人たちが外貨やBTCなどを求めるフローが生まれます。ベネゼエラなどのエマージング(EM)についても注目しなければなりません。EMのなかでもマイナーな国の日本語での情報は限られており速報性にもかけるので英語で情報をとることが大事になります。

 

2. 金融システム不安(自国の銀行の倒産懸念)
自国の金融システム不安になった場合は銀行に預けている資金をBTCに変えるフローが生まれるのでBTCにプラス要因になります。過去ではキプロスギリシャ、インド(高額紙幣廃止)などの例があります。BrexitやFrexitもこれに近いかもしれません。

 

3. ETFなどBTCにリンクした商品の拡大
執筆現在では、米国でBTCのETFを当局(SEC)が承認するかどうかが市場の最大のテーマになっています。 ETFが何なのかはここでは解説しませんがBTCの価格と連動する商品と思ってください。ETFであれば買える投資家層が広がる可能性が高く新規の資金がBTC市場に流入するとみられ期待からここもと大きく買われてきました。ETF以外にもBTCとリンクした商品が増える際は基本的に価格をリンクさせるために先物等を通じて現物の価格が押しあげられる可能性が高いとみています。

4.BTC絡みの犯罪の増加(詐欺など)
ランサムウェアなど最近耳にする機会が増えましたが、ランサムウェアでBTCの身代金を要求された際、ほとんど人は新規にBTCを購入して身代金を払うことになりますのでBTC市場に資金流にが起こります。一方で受け取る犯罪者側はすぐにBTCを売る必要もないため相場には買い圧力がかかることになります。マネロンや犯罪に絡むBTC資金は足がつく可能性あるためすぐに現金化されない可能性が高くBTCの長期保有者になり市場を支える可能性があります。
ただ、報道等でBTCに対してネガティブなイメージがつくためヘッドラインがでると売りで反応する可能性はあります。

5.実態経済圏での利用の増加
これは直観と反する結果になるので注意が必要です。
例えばAmazonでBTC決済で物が買えるようになったとしましょう。そうするとBTCがAmazonに支払われると同時かその後すぐにBTCを売って米ドルなど法廷通貨に換えてしまうことが想定されます。理由はAmazonは米国の企業で決算は米ドルで出てきますのでBTCのままにして為替差損のようなものがでることをできるだけ避けると考えられるからです。需給面だけをみるとBTC決済が増えることは基本的にはBTCの売りにつながるという結論になります。ただ、こういった話題はBTCに興味を持つ人が増えるということでポジティブに解釈され安く当初は大きく買われる可能性があるものの実需の売り圧力が生まれることには違いありません。


次回以降、③~⑤と情報の集め方や便利なウェブサイトについてお伝えしていきたいと思います。