ビットコインなどの仮想通貨はバブルなのか? 語源の南海泡沫事件(サウスシーバブル)と比較

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南海泡沫事件(サウスシーバブル)と現状の仮想通貨を取り巻く環境が似ている?

ちまたでもビットコインを含めた仮想通貨相場の行き過ぎに警告するような冷静な記事が目立つようになってきました。

 

私はビットコインとそれを取り巻くオルトコイン市場はバブルだと思っています。

理由として、以下の二つがあります。

①大きな材料なしに短期間価格が10倍など極端に上昇した。

ビットコイン以外のオルトコインが何であれ大きく上昇している。

 

②に挙げた関連するものが上昇するというのはバブルの典型的な特徴です。今回であれば仮想通貨であれば何でも上がる状態になったのがバブルになった証拠だと思います。

オランダのチューリップバブルときは当初取引されていた貴重な種類の球根以外にそこらへんで咲いているようなチューリップの球根までも大きく値上がり、ITバブルの時もなにをしているのか不明なIT企業の株までも一時的に上昇しました。今回取り上げる南海泡沫事件では、株式会社なら何でも上がるようになりました。

 

 

以下wikipediaより引用 太線と下線および>>は筆者

南海泡沫事件 - Wikipedia

南海泡沫事件(なんかいほうまつじけん、英語: South Sea Bubble)は、1720年グレートブリテン王国(イギリス)で起こった投機ブームによる株価の急騰と暴落、およびそれに続く混乱を指すが、主に損害を蒙ったのはフランスであった。ロバート・ウォルポールが、この混乱を収拾、政治家として名をあげる契機となった。バブル経済の語源になった事件である。

空前の投機ブーム

当時のイングランド中産階級が投資先を探している状態で市場に資金がだぶついていた。南海株式会社は本業の貿易活動は全く振るわなかったが、国債引き受け会社として成長し、わずか数ヶ月の間に株価が10倍にも高騰した。貴族・ブルジョワジー・庶民の階層を問わず株についての十分な知識もない人々がこぞって投機熱にのぼせ、空前絶後の投機ブームが起こった。

これに便乗するかたち当時設立が許可制だった株式会社もまた無許可で作られた。いわゆるヤミ会社の株価も一気に跳ね上がった。そのほとんどは真剣に事業を興そうとする起業家たちであり、その業容もロンドンへの石炭供給事業や石けん製造技術の改良事業など、前産業革命期イギリス産業の発展の度合いを垣間見ることができるものであった。とはいえ、こういった真面目な事業の投資募集ばかりでなかったことも確かである[2]

 

>>十分な知識がない人たちが仮想通貨に投資しているのはチャットなどをみればわかるかと思います。ほとんどの人が投資している仮想通貨の仕組みを理解しておらず送金や決済等で使ったこともないと思われます。ICO(新規コインの発行)が活発になってきているのも闇会社の乱立と重なります。

価格の変動

1株あたりの価格は1720年1月には100ポンド強であったものが5月には700ポンドになり、6月24日には最高値1050ポンドをつけた。これに押されるかたちでイングランド銀行イギリス東インド会社などの株価も高騰を始めた。政府の許可なしにこうした会社を作ることは禁じられていたが、無許可の会社が乱立する事態に及んで政府も規制に乗り出した。6月24日に泡沫会社規制法、8月24日には告知令状を出すと市場は沈静化に向かっていった。しかし、事態は沈静化にとどまらず、あらゆる株価が暴落するという恐慌に陥った。

>>バブル相場の破裂の定番の原因の一つに当局の介入・規制があります。

仮想通貨 トラブル急増 「必ず値上がり」高齢者勧誘 :日本経済新聞

上記のような高齢者に詐欺まがいの勧誘が行われているという記事がちらほらと最近見受けられるようになってきました。現状仮想通貨は金融商品ではないため金商法のルールで取り締まれず野放しに近い状態になっています。国がこれを野放しにしておくとは思えず近いうちに販売に対してなんかしらの制限がかかるのではないでしょうか。それが原因となって一相場が終わるということは十分考えられます。

 

 南海会社の株価推移

 

 会計監査制度の誕生

 

ジョン・ブラントと南海会社の幹部の責任追及のための委員会が議会に設けられ、調査がすすめられた。ここでチャールズ・スネルは南海会社の会計記録を詳しく調べ、幹部の一人だったジャコブ・E・ソウルブリッジの経営するソウルブリッジ商会の帳簿を調査した結果を『ソウルブリッジ商会の帳簿に関する所見』という報告書にまとめ、この報告書が公式に認められた世界で最初の会計監査報告書となった。このように、東インド会社の成立から始まる株式会社制度の発達は「南海バブル」という危機を表面化し、一般大衆からの資金調達による事業形態には公正な第三者による会計記録の評価が不可欠であることを示し、公認会計士制度及び会計監査制度を誕生させた[6]

 

>>事件の反省として会計監査制度が誕生しました。

現在、株式の新規上場(IPO)の際は、引受けの証券会社の審査と取引所の審査を経て上場される仕組みになっています。一方でICOは何の縛りもなく誰でも勝手に行おうと思えば行える状態になっています。資金調達の手段となっていることは間違いないのに投資家を守るルールがほとんどないはやはり健全ではないので何かしらの規制が入ってくると私は予想しています。例えば取引所で取引させないとかなら簡単にできそうです。

 

私のメインシナリオでは長い目で見るとBTCを含む多くの仮想通貨は価値がなくなっていくとみています。理由としては決済や送金を強みにしている仮想通貨は既存の銀行やクレジット会社などがブロックチェーンの技術などを取り込んでいくことで自然と負けていくと思っています。現状でも送金も決済も両方とも試したことある身からすると日本に住んでいるクレカやデビットの決済のほうが便利だし、送金も銀行を利用したもので不便はしません。

 

便利なものは黙っていても広がっていきます。ビットコインは何年も前から知られているのにほとんど決済手段として広まっていません。なぜならやはり上記で上げたクレカやSuicaを上回る便利さがないからだと思っています。一方でブロックチェーンの技術はいま急速に広まっており新聞紙面などを日々にぎわせています。ブロックチェーンに関しては今後も広まっていき世界を変えていくのは間違いないでしょう。仮想通貨ではなくブロックチェーン関連に投資をするのが長期投資なら正しい気がします。

 

ただ、そうはいってもボラも激しくテクニカルで動く場面も多いため、短期トレードで大きく勝てる機会が仮想通貨には存在しているとみています。これからも短期でロングして勝てる機会は大いにあるとみていますのでチャンスがあればロングしましょう。

 

モチベーション維持になりますのでご参考になった方は投げBTCをお願いします。

意見や感想、今後書いて欲しいテーマなどもお待ちしております。

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PoloniexのBTCレンディングレート動向を参考にした逆張り戦略

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左が貸したい人 右が借りたい人 

大まかにレートと両サイドのトータルアマウントを確認しましょう。

 

Poloniex(通称Polo)は海外の大手取引所の一つで最近では、Bitfinexと並んで取引の動向が本邦投資家からも注目されています。PoloではBTC LENDINGというBTCを貸し出すことでBTCを稼ぐことができる取引プラットフォームが提供されています。

https://poloniex.com/lending#BTC

 

なんでこんな取引があるのか

何故このような取引されるかというと理由は、基本的にショート(空売り)したいからです。ある人が今のマーケットが割高と思い自分が持っている以上にBTCを売りたいと思ったらBTCをある期間借りてそれを売却します。先物やFXと違ってベーシス(現物と先物の価格差)が変動するリスクがないので一番相場観にそった取引ができます。

 
取引の期間(Duration)について

レンディングレートに対する強いビューがない限りは、通常流動性の高い、短い期間でロール(満期の度に取引)をしていきます。長い間借りてしまった場合、途中でポジションを閉じたとすると手元に借りたBTCが残ってしまいます。そうするとその後の期間は借り損になってしまいます。もちろん残りの期間は余ったBTCを貸し出そうとするはずですが貸せるかもわかりませんし貸せたとしてもオファービッドのスプレッドは無駄になります。

株や債券での類似の取引

BTCのレンディングは貸し株(株レポ)や債券の無担保レポにあたります。ここで詳しく取引について解説はしませんが、株では信用倍率の動向や債券では個別銘柄のレポレートの動向から短期筋やマーケットメーカー(証券会社)のポジション動向を推測する参考にされます。

 

レンディングレートを参考にしたポジションの取り方

レンディングレートが高いということは貸したい人に比べてかりたいひとがいっぱいいるということです。ある程度の水準までレートが高まると多くの人が既にショートを振っていることが想像できます。すでにショートをしている人たてゃショートを維持するコストがどんどん高まっているのでショートを閉じるインセンティブが働きます。そのため相場はいったん買い戻され上昇しやすい状態になっているのです。

レンディングレートの高い低いはどう判断するの?

BTCには中央銀行がなく金融政策がないためレンディングレートのベンチマーク(参照)になる短期金利がありません。そのため高い低いは感覚的になりやすいです。みんなが高いと思い始めるとチャットなので話題になるのでチャットをチェックするのもいいと思います。また、時系列でみて相対的に高くなってきたとかは当然判断できるので日々モニタリングしておくといいかもしれません。

 レンディングレートが低いからショートをするのはおかしい?

最後に念のため、レンディングレートが低いからといってショートを振るというのはすこし危険というか理屈が通りません。なぜかというとロングの人は、現物を買えばいいだけでショートのひととちがっていつでも閉じることができるからです。

 

 

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五十日を利用した仮想通貨トレード戦略+ボーナス時期トレード

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だいぶ放置していましたが、またトレード戦略などを紹介していきたいと思います。

今回は五十日(ごとうび)を利用したトレーディングアイディアを紹介します。

 

五十日を知らない人のために以下wikipediaから引用(太字は筆者)

五十日(ごとおび)とは、毎月5日10日15日20日25日と、30日または月末日のことである。

日本ではこれらの日に決済を行う企業が多い。これを五十払いという。給与賞与日払いでない場合の支払日も、ほとんどの企業で五十日である。[1]そのため金融機関の窓口が混みあったり企業の営業車により道路が渋滞したりする。

証券市場でも五十日はアメリカドルなどの外貨買いの需要が高くなり、仲値が高めになる傾向がある。

五十日 - Wikipedia

 

上記の太字の箇所に書いてある通り5の倍数の日にまたは、月末最終営業日は給料が振り込まれることが多い日です。銀行から取引所に振り替えるにもう一日かかるとして五十日の翌営業日に新規の資金が入ってきやすいと思われます。これを利用して地合いのいいトレンドが続いているときの五十日の翌営業日の朝、振込が反映されて買われる前に先回りして買ってしまうという戦略が考えられます。

上昇トレンドの時ほど資金が入ってきやすいと思われるのでそういう時は、日付も意識してトレードできるといいのではにでしょうか。

特に25日の給料振り込みは一般的に多いと思われるので手始めに子の翌営業日を狙ってみるといいかもしれません。もちろん絶対勝てるという方法ではなくその時のマーケットの位置どころやテーマとなっていることなどによってきますのでテクニカルやイベントなど確認して取引してください。

 

・ボーナス払い込み時期を利用したトレード

ボーナス振込時期でも同じことが言えます。資金の量が普段の給料と比べて大きいので市場に与えるインパクトが大きいことがそうていされます。7月にかけて夏のボーナスの時期です。公務員の6月30日や一般企業で多いとされる7月10日の翌営業日は先回り買いのチャンスかもしれませんので事前に入金できるならしておいた方がよいかもしれません。

 

次回は、時間帯別の動きの考察かレンディングレートを参考にしたポジションの取り方あたりを書きたいと思います。

 

 

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ビットコインでのクラウドファンディングが増えるとビットコインは売られる?

ちょっと日が開いたうえにテクニカルの続きを先送りにしてしまい書きにくいですが、ビットコイン(BTC)でのクラウドファンディングやファイナンスが増えた場合のフローについて考察してみたいと思います。


結論としては、BTCでの資金調達が増えると市場に売り圧力がかかると考えられます。これは以前紹介したAmazon楽天がBTC決済を導入した場合の時の理屈と同じです。基本的にビットコイン経済圏がないことが根本的な原因です。

BTCで資金調達する人がどんな人でなぜBTCを調達したいかを考えてみるとBTCを借りたいのでなく日本で活動する人であれば日本円を借りたいはずです。ただ、銀行での手続きが面倒、融資を断られた、消費者金融で借りると金利が高いといった理由でBTCで借りてそれを売却して日本円を手にする方が楽だとか得だと考えて調達するのだと思われます。これは、外国企業が日本でサムライ債(円建ての債券)を発行するのに似ています。外国の企業は基本的に円が欲しいのではなく円で調達してそのあと自分たちの必要な米ドルとかに通貨スワップなどを利用して変えた方が有利に調達できると思ってこのようなことをします。

ビットコインクラウドファンディングが増えてきたとかいうニュースが出てきてビットコインが広がっている嬉しいとBTCを投機目的で買いに走るのは危険かと思います。小さい規模のものであれば嬉しく買ってしまう人たちのフローで上がるかもしれませんが大きなプロジェクトでの調達になればそれだけ大きなBTC売りのフローが発生するので注意が必要かと思います。

結論としては以上なのですが、BTCでのクラウドファンディング孕む問題点を紹介しておきたいと思います。
上記で例にあげたサムライ債ですが、これは通貨スワップを組むことで調達する側は為替変動リスクをヘッジしている状態になります。ただ、BTC市場には私の知る限りスワップ市場はありませんのでスポットでBTCJPYを売りに行くためもろにBTCJPYの市場変動のリスクを背負うことになります。(一応先物市場があるのでこれで期間はマッチしないかもしれないけどヘッジする人はいるかもしれません。)これの何がやばいかというと今1BTC借りて仮に無利子で1年後に1BTC返すというような約束だったとしてもBTCJPYが2倍になってたら単純に負担は2倍になります。100万円分のBTC調達して1年後BTCJPYが2倍になってたら200万返さなくちゃいけないわけです。もちろん価格が落ちていれば借りた人たちは得をするわけですが価格が仮に上がっていれば返済されないリスクは上がるかと思います。BTCのボラの大きさを考えると外貨というよりもたとえるならマイナーなEM通貨や株を借りて資金調達してるようなもので円が必要なのにこんな調達をするのはナンセンスだと思います。もちろん今後BTCのみで活動できる閉じた経済圏ができて円などの法定通貨を全く介さずビジネスができそこでの資金需要のために調達するのならこの問題は起こりません。ただ、私はそこまでのBTC経済圏が出来上がるとはとても思えず懐疑的に見ています。

BTCを貸し付けるときは上記のリスクがあることを注意して返済時の条件で今のBTCJPYのスポットレートで円換算で返すなど債務者が市場変動リスクをもろに受けないものを選んだほうよいかと思います。

ビットコイン相場の考え方続き テクニカル分析①

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オルトコインは全般的に強い地合いが続いていますね。ネームコインなんて一日で2倍になってるし特段分析もせずに仮想通貨というだけで買われている感じがありITバブル的な過熱感を個人的には感じています。


今のところ相場では材料になっている感じはしないですがBloombergでスケーラビリティ問題が取り上げられています。基本的には相場にネガティブな材料になります。Bloombergは金融機関向けの情報ベンダーで目にする人も多く影響力は大きいです。
ただ、取材している人たちは商品に関して素人な場合も多く頓珍漢なことが載っていることもありますのですべて鵜呑みにすることはできないです。(特にBTC関連)

www.bloomberg.co.jp

さて、前回まで①~③を紹介しました。
①BTCやオルトコインの技術的な話題
②BTCの需給要因
③為替(ドル円、ドル人民元)、金相場


今回は、④チャートと板(テクニカル分析)を紹介したいと思います。

チャート分析ですがごくごく基本的なもの、例えば直近の高値、安値などのサポート・レジスタンス、トレンド分析やレンジブレイク、フィボナッチリトレースメントなどは多分に漏れずBTC市場にも有用で使えると思います。

 

BTCで注目されている上記以外のテクニカル分析をいくつか紹介したいと思います。

1.指数平滑化移動平均(EMA)
普通の移動平均(SMA)ではなくEMAの方が注目され活用されています。為替市場などではSMAの方が広く使われていると思われますがBTC、仮想通貨市場ではEMAが定番です。何故かというとCryptowatchというチャート分析サイトが定番サイトでかつ多くの取引所がここのシステムを使ってチャートを表示しており、デフォルト設定がSMAでなくEMAで表示されているからです。EMAがサポート、レジスタスになるほかいわゆるデッドクロスゴールデンクロスも意識している人が多そうです。
Cryptowatch - live Bitcoin price charts

 

2.パラボリック

メジャーな分析と比べると少しだけマイナーな気もしますがBTC市場ではパラボリックも強く意識されています。これも上記のEMAと同じでCryptowatchで初期設定になっていることから材料視されやすいです。BloombergだとCryptowatchと初期設定で数字がずれているのでCryptowatchの初期設定に合わせることをお勧めします。

3.MACD
これは上記2つ違いCryptowatchでデフォルト表示されていません。意識される理由としては、恐らくHuobiという中国の3大取引所でデフォルト表示されているためかと思われます。現在中国の取引所の動きを意識する人はかなり減っているものの名残りで見ている人が多いかと思われます。

https://www.huobi.com/

4.ボリンジャーバンドとRSI

二つまとめてしまいますが、売られすぎ買われすぎを示唆する指標です。個人的にはボリンジャーの3シグマ、4シグマを見ています。相場が崩れた時でも4シグマでビタッとサポートされたりすることが多い気がします。恐らく4シグマで売り買いするアルゴ(BOT)が走っているためかと思われます。RSIに関してはボリンジャーよりも経験的に有用性は劣後する気がしますが参考にしている人も多そうなのでねんのため載せておきます。

その他で一目均衡表などは一部見ている人もいるようですが表示している人はそこまで多くなさそうで見ないでも大丈夫かと思います、話題になっていれば少し気に留める程度で良いかと思っています。


次回、板読みとテクニカル分析が当てはまっている場面の切り抜きをいくつか載せたいと思います。

ビットコイン相場の考え方続きとETH(イーサ)上昇について

◆相場の味方に入る前に現状の市況コメント(すごいことになってるので)
結局SECはウィンクルボス兄弟のビットコインETFを非承認しましたが、一時的に急落するも全戻しというより発表前の水準を執筆現在上回っています。そんなことよりもイーサリアムがすごいことになっています。BTCよりもETHが異様な過熱感に包まれておりUSD建てでみると約40%上昇しています。ここまで上がる材料は特段見当たりませんが理由を考えてみたいと思います。

 

そもそもBTCがETF否決報道を受けてもしっかりしている理由を考えてみると。BTCのロングをUSDやJPYといった法定通貨に換えずにETHなどのオルトコインに換えてポジションを閉じた人が多かったためではないかと考えています。そうすればBTCUSDやBTCJPYなどに売り圧力はかからずETHなどのBTC建てオルトコインが上昇します。(ちなみにオルトコインはJPYなどの法定通貨よりも対BTCで取引することが多いです。)BTCはETFの話題がいったん終わったなかで大きな上げ材料がないのでとりあえず資金避難やよりアップサイドのありそうなものに移動したのかもしれないですね。
さらにETHの上昇を見た人が流れに乗るために資金を入れている可能性があるかと思います。JPYやUSDからETHロングを構築するには一回BTCJPYをロングを挟むことが多いです。理由は前述の通りETHはBTC建てで取引することが多いからです。(国内大手取引所のbitFlyerでは円建てでETHは買うことができません。)そうするとBTCのロングが対円で発生するので円建てBTCは上昇しやすく、さらにETHは対BTCに対して上昇します。そうすると円建てやドル建てで見たときのETHは掛算的に上昇していきます。

裏付けのない上がり方の可能性が非常に高いと思っているのでどこかで大きな調整が入ると個人的には考えています。

 

◆相場の味方続き
前回↓の①~②まで紹介しました。
①BTCやオルトコインの技術的な話題
②BTCの需給要因
③為替(ドル円、ドル人民元)、金相場
④チャートと板(テクニカル分析)
⑤取引所間のスプレッド

 

今回は③為替(ドル円、ドル人民元)、金相場を紹介します。

これはもっと大きな枠でいうとBTCと相関性のある資産クラスです。具体的に市場で意識されているのはドル円、ドル人民元(USDCNY)や金(GOLD)相場あたりになると思いこの3つをあげました。そもそも2016年はドル人民元とBTCとの相関が非常に高くほとんど人民元相場さえ考えて取引すれば良いという比較的相場をファンダメンタルズや金融・通貨政策で考えやすい状態になっていました。理由は各種報道であった通り人民元の先安観がある中で資本規制(自由に自国通貨を外貨(USDなど)に換えられない規制)のある中国で資金の受け皿の一つになっていたためです。今年入って中国のPBoC(中央銀行)が取引所に対してオンサイトを行いある種の規制を行った結果取引が圧倒的シェアを誇った取引量が細ったため中国での価格形成力は落ちてきており現在USD/CNYはあまり材料視されておりません。去年12月当たりからの日次データで回帰分析を行うとほぼR^2はゼロに近くほぼ無相関の状態になっています。ただ、マイナーの多くが中国に存在していること、中国人の保有量が大きいことや人民元の先安見通しがなくなっていないことなどを考えると今後市場のテーマなる可能性はあるので最低限意識するとよいかと思っています。今後USDCNYが7.0という節目の水準を付けるかどうかというところで話題に上がってくると思っています。
USDJPYについては現在市場で取引されているBTCはほとんど米ドル、円建てで取引されているのでこの2通貨を考えることは重要になってきます。また、BTCの需給自体が変わらない場合でもUSDJPYの水準が変わることでJPY建てのBTCの価格は変わります。例えば、USDJPY=110円でUSD建てのBTCが1000ドルで取引されいてJPY建ては11万円だったとしましょう。BTCが1000ドルのままでUSDJPYが120円になるとJPY建てでは12万円になります。実際にはこんな綺麗な関係にはならないですが円高、円安効果が現れることもあるのでUSDJPYの相場についても考えなくてはなりません。ただ、BTCのボラティリティがUSDJPYと比べものにならないぐらい高いことが多いので無視している人もいるかもしれませんがじわじわと効いてくるので軽視すると痛い目にあいます。
最後に金相場ですが、BTCは金と比較されることも多いです。通貨というよりも商品(コモディティ)的な特徴があることからリスクオフの時やインフレヘッジ的な話題で時々市場で意識されます。ここ最近では単純比較するのは馬鹿らしいですが、1BTCと金1オンスの価格が逆転などと報道されていたりもします。現在は金や原油などの商品相場は米国の3月利上げ観測や年内利上げ回数の織り込みが進んだことからか下落しているのに対してBTCは浮遊したまま戻ってきていません。相関があるからと単純にBTCも下落すると考えてショートをふるのは少し危険でトレンドが出ているときは一緒についていく、相関が崩れたらいったん様子見でポジションをスクエアにするなどしたほうが良いかと思っています。

次回はBTC相場を考えるうえで一番簡単で手っ取り早いチャート、テクニカル分析について紹介したいと思います。

ビットコインや仮想通貨相場の考え方

ビットコイン(BTC)投資やオルトコイン(BTC以外の暗号通貨・仮想通貨)の相場についてどうみればよいのか簡単に考えてみたいと思います。BTCに投資しようと思っても何を基準にして投資すればよいのかわからない人の少しでもお役に立てればと思いブログを始めました。異論がある方もいるとは思いますが、一投資家として普段見たり考えたりしているものを紹介したいと思います。

私は普段大きく分けて以下の5つについて考えています。


①BTCやオルトコインの技術的な話題
②BTCの需給要因
③為替(ドル円、ドル人民元)、金相場
④チャートと板(テクニカル分析)
⑤取引所間のスプレッド

プレーンな為替(FX)と比べると考えなければならないことが多く間違いなく難しいです。

 

今回は①と②について紹介したいと思います。


①BTCやオルトコインの技術的な話題
今回は深くは語りませんがスケーラビリティ問題と呼ばれるものなど技術的な問題やオルトコインの技術革新などについてです。例えば、オルトコインでBTCを上回る新たな技術などが出てくればBTCからそちらに資金が流れBTC安、当該オルトコイン高になりやすいです。ただ、円などの法廷通貨を通さないのでBTCJPY相場にはあまり影響がなさそうな気がします。技術上の問題が出た(再燃した)場合は、単純に該当通貨の売り要因となります。相場で話題になる技術上の問題点については別途取り上げたいと思いまが専門的で簡単に理解するのは難しいと思われます。

 

②BTCの需給要因

これも多岐にわたっていますのでぱっと思いつく5つを紹介します。

1. ハイパーインフレ懸念
ハイパーインフレ懸念の国が出てくると自国通貨安を恐れた人たちが外貨やBTCなどを求めるフローが生まれます。ベネゼエラなどのエマージング(EM)についても注目しなければなりません。EMのなかでもマイナーな国の日本語での情報は限られており速報性にもかけるので英語で情報をとることが大事になります。

 

2. 金融システム不安(自国の銀行の倒産懸念)
自国の金融システム不安になった場合は銀行に預けている資金をBTCに変えるフローが生まれるのでBTCにプラス要因になります。過去ではキプロスギリシャ、インド(高額紙幣廃止)などの例があります。BrexitやFrexitもこれに近いかもしれません。

 

3. ETFなどBTCにリンクした商品の拡大
執筆現在では、米国でBTCのETFを当局(SEC)が承認するかどうかが市場の最大のテーマになっています。 ETFが何なのかはここでは解説しませんがBTCの価格と連動する商品と思ってください。ETFであれば買える投資家層が広がる可能性が高く新規の資金がBTC市場に流入するとみられ期待からここもと大きく買われてきました。ETF以外にもBTCとリンクした商品が増える際は基本的に価格をリンクさせるために先物等を通じて現物の価格が押しあげられる可能性が高いとみています。

4.BTC絡みの犯罪の増加(詐欺など)
ランサムウェアなど最近耳にする機会が増えましたが、ランサムウェアでBTCの身代金を要求された際、ほとんど人は新規にBTCを購入して身代金を払うことになりますのでBTC市場に資金流にが起こります。一方で受け取る犯罪者側はすぐにBTCを売る必要もないため相場には買い圧力がかかることになります。マネロンや犯罪に絡むBTC資金は足がつく可能性あるためすぐに現金化されない可能性が高くBTCの長期保有者になり市場を支える可能性があります。
ただ、報道等でBTCに対してネガティブなイメージがつくためヘッドラインがでると売りで反応する可能性はあります。

5.実態経済圏での利用の増加
これは直観と反する結果になるので注意が必要です。
例えばAmazonでBTC決済で物が買えるようになったとしましょう。そうするとBTCがAmazonに支払われると同時かその後すぐにBTCを売って米ドルなど法廷通貨に換えてしまうことが想定されます。理由はAmazonは米国の企業で決算は米ドルで出てきますのでBTCのままにして為替差損のようなものがでることをできるだけ避けると考えられるからです。需給面だけをみるとBTC決済が増えることは基本的にはBTCの売りにつながるという結論になります。ただ、こういった話題はBTCに興味を持つ人が増えるということでポジティブに解釈され安く当初は大きく買われる可能性があるものの実需の売り圧力が生まれることには違いありません。


次回以降、③~⑤と情報の集め方や便利なウェブサイトについてお伝えしていきたいと思います。